1.歯科医師の待遇
「歯医者はコンビニより多いから食べていけない」
そんな言葉が独り歩きしていますが、結論から言えばまったく事実ではありません。
今回は、歯科医師という職業を待遇面に絞って考えてみます。
確かに、全国の歯科診療所数はコンビニ店舗数を上回っています。
しかし、問題は数ではなく戦略と差別化です。
現代の歯科業界では、しっかりと差別化を図った医院が、今も高い収益をあげ続けています。
たとえば――
「矯正歯科やインプラント治療に特化し、デジタル機器を導入、ブランディングを徹底しているクリニックでは、
1件あたり契約単価70〜120万円月間売上3000万円以上年商数億円規模」といった実績が珍しくありません。
さらに、自由診療中心の医院では、「新卒ドクターで月給50万円スタート」「週休2.5〜3日でも年収1200万〜1500万」、
「分院長で年収2000万〜3000万円以上」といった条件が普通に提示されています。
一方、一般的なコンビニオーナーの平均年収は400万〜500万円台。24時間営業、年中無休体制を考えれば、
収入・労働環境ともに、歯科医師が圧倒的に優位であるのは明らかです。
2.将来、歯科医師が不足する6つの根拠
実は将来、歯科医師が不足することは現実的に語られていて、その根拠として6点が挙げられています。
根拠1.歯科医師国家試験合格者の激減
2001年の歯科医師国家試験合格者数は3125人、これに対して2024年の合格者数は2060人。
1000人以上、新しい歯科医師の誕生が減っています。
当然、将来の歯科医師が不足することが見えています。
根拠2. 歯科医院の後継者「不明」、「予定なし」が9割
日本歯科総合研究機構による歯科医院管理者への調査によれば、将来の継承者似ついて「不明」が36.0%、「予定なし」が52.5%で合計88.5%が歯科医院の後継者について、はっきりしていません。
特に半数以上が「予定なし」と答えており、「自分の代まで」と考えています。
根拠3.歯科医師の女性比率
厚生労働省の統計によれば、29歳以下の歯科医師のうち女性の割合は48.7％、
30歳から39歳で37.7％となっていて29歳以下ではほぼ半数の歯科医師が女性です。
女性歯科医師の場合、出産・育児で職場を離れるケースが少なくありません。
根拠4.医療施設に従事する歯科医師の年齢構成
厚生労働省の統計を見ると、医療施設に従事する歯科医師のうち12.6％、1万2833人が70歳以上で、引退間近の歯科医師が多くなっています。
根拠5.無歯科医地区の存在
歯科医師が偏在し無歯科医地区は全国で784地区に及びます。
根拠6.在宅歯科医療への対応
日本歯科総合研究機構の調査によれば、在宅歯科医療の充足率は9.9%となっています。歯科医院に通うことの出来ない高齢者の増加に訪問歯科医療が追い付いていない現実があります。
将来の歯科医師不足が現実的になる中、すでに2022年から歯科医師数は減少に転じています。統計開始以来、増加する一方だった歯科医師数は、ついに減少へと転じました。
3.歯科医師は非常に魅力的な職業
つまり結論。
「 戦略をもった歯科医院経営は、いまも非常に魅力的であり、医療職の中でも屈指の高収益モデルを実現できる職業である。」
もちろん、すべての歯科医院が順風満帆ではありません。
成功するためには、次のようなポイントが求められます。
成功医院に共通するポイント
専門分野の明確化（矯正・審美・インプラントなど）
高い付加価値提供（最新設備、ホスピタリティ、患者中心主義）
積極的な情報発信（SNS運用・口コミ対策・ウェブ強化）
チーム力の向上（スタッフ教育と組織力強化）
これらを着実に実行できるかどうかが、今後の歯科医院経営を左右します。
これからの時代、単なる歯科医師資格取得ではなく、「患者に選ばれる」「社会に必要とされる」歯科医師を目指しましょう。
未来は、自分自身の手で切り拓くことができるのです。
デントゼミは、その基本となる歯学部進級、卒業、歯科医師国家試験合格の後押しをしています。